マンション 購入者が決め手とする項目が以前とは違ってきているのです。子育て世代は「一戸建て」志向もやはり強いですが、都市近郊に立地が出来るマンションの必要性も十分あるのです。マンション購入者の中心は、夫婦ふたりの世帯になったといわれています。特に、仕事をリタイアした世代です。ちょうど若い頃、レジャーブーム、リゾートブーム、観光ブームを体験した団塊の世代のなかには、田舎暮らし、リゾート暮らしの志向が強い層と都心志向の層とが混在しています。沖縄で高齢者向けのマンションを売り出したら、たちまち都会の年配者が購入して完売したという話もあります。その一方、部屋数は少なくても、都心に近いマンションを好む人も多くなっています。
マンション 購入者の多くが「移住」「住み替え」志向になってきているというわけです。郊外の一戸建てを引き払って、都心のマンションを購入する人もいれば、沖縄のような地方のマンションに移住する人もいるというわけです。ただし、高齢になると充実した医療・介護が受けられることを重視するようになります。都心に必ずしも医療施設が充実しているわけではないので、マンション建設と同時に医療施設も入れる複合棟も建設するケースが増えています。
マンション 購入者が人生経験、社会的な経験が豊富な人たちになっています。特に定年退職間もない人は、社会や企業のことについて敏感であり、情報収集能力もそれなりにあることから、マンションの仕様についても詳細な情報を欲しがります。モデルルームでの見た目だけに限らず、マンションの耐震性や環境性能などについてもこだわりをもっています。
マンション 購入の際に、単にバリアフリーであるというだけでは、購入の決め手になりにくいといいます。片手でも開閉ができる引き戸や緊急コールボタンを設置するくらいの徹底した配慮がなければ、他の高齢者向けマンションとの差別化は難しいというのです。車いす利用でも住戸内で回転することができるマンションというトークもよく聞きますが、これもモデルルームのなかで、車いすで移動する体験ができるなどの踏み込んだＰＲが必要になっています。
マンションの管理体制も大きな決め手になるでしょう。２４時間体制の有人管理下のマンションというのがもっとも安心できます。このようなマンションが今後増えてくるものと考えられます。その他、２４時間電話による健康相談サービスやコールセンターなどによるサービスもマンションに付加するケースが増えています。こうして従来のマンションのイメージを打破するサービスを付加することによって、老後も安心して住み続けてほしいという思いが伝わるようです。